新NISAに注目が集まっていますが、株式の非課税口座にはiDeCoもあります。
iDeCoは個人型確定拠出年金です。
iDeCoは年金であり、解約ペナルティが厳しいことから新NISAよりも使い勝手が悪い印象があります。
しかし、人によってはiDeCoの利用は新NISAよりも有利な資産形成につながる可能性もあります。
今回は新NISAよりもiDeCoが優れている点と利用する際の判断基準について検討します。
結論として
iDeCoと新NISAを比較する場合、節税と資金拘束のどちらを優先するかを検討する必要があります。
iDeCoは老後資金準備には最適
iDeCoは非課税に加えて、拠出金が全て控除されるため、節税効果が高いです。
この節税効果は新NISAにはない最大の特徴です。
以下のサイトでiDeCoの節税額が簡単に計算できるため、興味のある方は利用してみて下さい。
例えば年収500万円、月1.2万円iDeCoで拠出した場合
年間で約2.9万円の節税効果が得られます。
この節税効果は株式運用とは別の確実なプラスとなります。
資産運用の効果に加えて、節税効果が得られるため
老後資金の準備という目的に対してはiDeCoは最適と考えます。
iDeCoは強制的な長期投資
iDeCoの最大の利点は節税であり、
一方、最大の欠点は資金拘束です。
iDeCoは年金であり、60歳まで解約は不可能です。
加えて、最低掛金が月5000円であり、iDeCoの利用を始めた場合、最低でも年間6万円はかかり続けます。
iDeCoは原則として中途解約はできません。
解約できる例外としては
iDeCo利用者の死亡や高度障がいです。
iDeCoは利用を始めたら、60歳まで解約ができない、強制的な長期投資です。
この解約ペナルティーがiDeCoを利用する際のハードルとなっています。
ただし、長期投資をできないという方にとっては逆に利点ともなり得ます。
投資信託の保有期間に関する調査では、平均保有期間は2-3年となっています。
出所
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB00009_R20C21A4000000/
2-3年では短期投資であり、複利や平均回帰性というインデックス投資の特徴を上手く活かせません。
新NISAは解約翌年に枠が復活するといった解約のペナルティは少ない分、長期投資ができないという方もいるかと思います。
長期投資ができなかったけど、長期投資をしたいと考える方にとってはiDeCoの欠点は利点にもなり得ます。
iDeCoと新NISAを選ぶ判断基準
解約ペナルティー(資金拘束)と節税を比較した場合
人によって優先度は異なると考えます。
節税を優先したい場合はiDeCo
資金拘束を嫌う場合は新NISA
というのが一案です。
将来ではなく、今にお金を使いたいという方にとってはiDeCoよりも新NISAの方が使い勝手が良いです。
何を優先するかによってiDeCoと新NISAのどちらが向いているかは異なると考えます。
私の考えと実践方法
iDeCoと新NISAともに優れた制度であることは間違いありません。
iDeCoは解約ペナルティーが強いため、利用する前に向いているかどうかを判断する必要があると考えます。
一方、新NISAであれば解約ペナルティーは弱いため、できるだけ早く始めることをおすすめします。
私の場合
iDeCoと新NISAの両方を利用しています。
老後資金目的でiDeCo、それ以外に使えるお金の準備として新NISAを利用しています。
iDeCoを利用する場合は最低限の健康維持も重要です。
iDeCoのお金を使う際に、健康でなければお金の使い道が制限されてしまう可能性があるためです。
まとめ
iDeCoは節税が得られる反面解約ペナルティーが強く強制的な長期投資となります。
iDeCoと新NISAの利用をする際には、節税と資金拘束を比較し、あなたにとってどちらに利点があるのかを検討する必要があります。
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※個人的な投資についての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。
