1月の給与とともに源泉徴収票が配布される方が多いと思います。
私にも源泉徴収票が配布されました。
私はiDeCoを利用しているのですが
どこに記載されているのか、またいくらの節税効果があったのかを正確に把握していなかったため、調べてみました。
源泉徴収票から簡単にiDeCoの利用額と節税額の計算ができたため紹介します。
源泉徴収票のiDeCoの拠出額(利用額)の記載はここを見る
iDeCoの拠出額(利用額)は
社会保険料等の金額の欄
に記載されています。
iDeCoの利用者は2段で数字が記載されており
上段がiDeCoの利用額になります。
出所
https://passmed.co.jp/setsuzei/ideco_tax-reduction
iDeCoの節税効果は所得税と住民税の2つになります。
住民税は一律10%と決まっています。
所得税は収入により異なるため、計算が必要です。
iDeCoの節税額を計算する
iDeCoの節税額の計算には３つの課程が必要です。
①課税所得を計算する
②所得税率を確認する
③iDeCoの利用額に所得税率をかける
①iDeCoの節税額を計算するには課税所得を知ることが必要になります。
課税所得の計算は以下の式となります。
課税所得＝
給与所得控除後の金額−所得控除の額の合計額
②課税所得に応じて所得税率が異なります。
出所
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2260.htm
③最後にiDeCoの利用額に所得税率をかけると
所得税におけるiDeCoの節税額がわかります。
加えて、住民税の節税はiDeCoの利用額に住民税の10%をかけることで計算できます。
私の場合
iDeCoの利用額が年額14.4万円であり、
iDeCoの節税効果は住民税、所得税合わせて
28800円でした。
毎年、約2.9万円の節税効果を得られています。
加えて、iDeCoでは株式を選択しており、
近年の株価の上昇により、iDeCoによる資産運用の利回りもプラスとなっています。
iDeCoは年金であり、60歳までの資金拘束があります。
これは欠点としてよく挙げられます。
しかし、強制的な長期投資と考えると利点にもなり得ます。
私は30代であり、iDeCoで利用したお金を引き出せるようになるのは約30年後です。
30年間毎年2.9万円の節税効果が得られると
合計で87万円となります。
iDeCoの節税効果は運用結果とは別であり、
確実なプラス利益です。
加えて、30年間の長期投資であれば
平均回帰性と複利により運用利益はプラスになる可能性が高いことが過去のデータからわかります。
よって、節税効果と長期投資による資産形成効果の両面を得ることができる可能性があります。
新NISAに注目が集まっていますが
人によってはiDeCoを優先する戦略も一案となります。
ただし、新NISAの方が使い勝手が良く、万人向けなのでiDeCoの利用は慎重に考えてみて下さい。
まとめ
源泉徴収票からiDeCoの利用額の確認と節税の計算について紹介しました。
iDeCoの資金拘束は欠点にも利点にもなり得ると考えます。
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