人生における大きな出費として子供の教育費があげられます。
あなたは子供の教育費をどのように準備していますか？
子供の教育費の準備は貯金や学資保険を選択する方が少なくないと様々なメディアで紹介されています。
しかし、私は上記の考えに疑問を持っています。
今回は子供の教育費の準備について考えていきます。
結論として、子供の教育費は貯金や学資保険よりもNISAなどで準備した方が良いと考えています。
子供の教育費はいくらかかる？
子供の教育費は約1002万円かかると言われています。
この1000万円は幼稚園から高校まで公立、大学のみ私立の場合です。
出典:文部科学省 子供の学習費調査（平成30年度）
子供1人当たり約1000万円かかるので、人生の大きな出費の1つと言えます。
ただし、子供の教育費には各家庭の考えなどで大きく上下することが考えられるので参考地程度として捉えた方が良いです。
学資保険をおすすめしない理由
子供の教育費の準備として、学資保険を選択する方が約49%程度いるとの報告があります。
では、学資保険は子供の教育費に対して本当に有効なのかというと疑問があります。
その疑問の理由は2つあります。
1つ目が金利が低い
2つ目が解約のペナルティがある
1つ目の金利が低いというのは、学資保険は満期まで契約しても110%程度の金利という内容が大半です。
満期までの期間が仮に10年だとすると1年の金利は1%となります。
そこから運用利益に対して税金として約20%引かれます。
よって、実質的な金利は1%を下回ります。
銀行の定期預金が0.1-0.001%程度と考えると高金利に思えるかもしれません。
2つ目の解約ペナルティがあるため、途中解約すると元本を下回る可能性があります。
解約ペナルティは契約期間が長いほど少なくなります。
つまり、学資保険を契約して早期に解約してしまうと元本を下回る可能性が高まります。
学資保険は契約を満了することで、元本は保障されつつ、少しの運用利回りを得られる手堅さから人気があると考えられます。
私は10年以上の期間が確保できるなら学資保険よりも株式投資の方が有効であると考えます。
教育費の準備は保険より株式投資が一案
学資保険は契約を満了することで元本を補償されつつ、銀行の定期預金よりも高金利となることは事実です。
しかし、保険期間の長さを考えると株式投資に置き換えることも一案であると考えます。
過去のデータから投資期間が長くなるほど収益率がプラスの範囲内に収束される可能性が高まります。
株式投資は元本保証がなく、減る可能性もあります。
しかし、増える可能性もあります。
過去のデータを考慮すると、期間が長くなるほど、プラスになる可能性が高まります。
よって、教育費などの時間をかけてお金を準備する際には株式投資を利用することも一案です。
加えて、NISA口座を利用することで運用利益は非課税になります。
上記のことから、私の場合、子供の教育費は学資保険ではなくNISA口座で準備しています。
ただし、元本保証がされていないため、5年以内に使う予定のあるお金は銀行などの元本保証された所で準備しておくことが必要と考えます。
まとめ
子供の教育費は1人約1000万円かかる。
教育費の準備方法として、学資保険の利用率が高いが、長期の運用期間が取れるなら株式投資で準備することも一案。
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