2024年から新NISAが始まり、資産形成をしやすい環境が整ってきました。
一方、日本では約30年間実質賃金が横ばいでありながら、インフレにより物価が上がっています。
収入は変わらずに支出が増え、資産形成をするための資金を作りづらいという状況です。
支出を減らすことが新NISAを上手く利用するために重要になってきます。
支出を減らすには固定費を見直すことが基本であり、重要です。
加えて、日々の大きな支出の際に資産価値の視点から考えることが重要です。
大半の方に関係する大きな支出として、家や自動車の購入が挙げられます。
家や自動車は数百万円から数千万円の支出であり、
この大きな支出を見直すことは資産形成に大きな影響を与えます。
今回はこれらの大きな支出に対して、資産形成の視点から検討していきます。
資産形成視点での自動車購入
私は過去に2回自動車を売却する機会がありました。
1回目は新車を買い、5年後に売却し残価率は約45%でした。
2回目は新古車を買い、8年後に売却し残価率は約58%でした。
この売却額の差の理由は2つあります。
①購入価格と資産価値
②自動車の需要(人気)
①購入価格は新車の方が高いです。
加えて、新車から3年経過すると価値が最も低下しやすいと言われています。
よって、この価値が1番下がる時期を他の人に引き受けてもらうには新車ではなく中古車を買うというのが１つの手段になります
また、価値低下の推移は自動車により異なるため、購入前に確認することをおすすめします。
売却時になるべく価値が下がっていない、リセールバリューが高い車種を選ぶことも1つの戦略となります。
②値段は需要と供給の差で決まることが多いです。
人気があると言うことは需要が多いです。
需要が多く、供給が少ないと価値や価格が高くなることが多いです。
自動車を買う場合、
購入価格と価値の推移に加えて、需要と供給の視点から自動車の購入を検討することが重要と実感しています。
自動車は購入価格が高く、維持費も多くかかるため買わないという選択肢も検討したいところです。
資産形成視点での家の購入
家は人生で最も大きな買い物と言われています。
家を購入する際の資産形成視点でのポイントは2つあります。
①土地価格の推移
②建物の価値は経過により減価する
①土地価格は変動します。
人口が多い、都心では地価が高くなることが多く
人口が少ない、地方では地価が低くなる傾向があります。
私は地方在住であり、
住んでいる場所は年々地価が下がっています。
地価が下がるということは家の資産価値が下がるということです。
日本の人口は今後確実に減少します。
よって、人口が少ない地域は不動産の需要が減り、地価が下がりやすくなるため、注意が必要です。
②建物は減価します。
木造住宅の場合、法定耐用年数は22年です。
つまり、22年経つと建物部分の資産価値は0になります。
建物部分に大きな費用をかけても、経過に伴い資産価値は確実に減価します。
十分に住める家であっても、法定耐用年数を超えていれば資産価値は0となってしまいます。
家を購入する場合は
土地と建物で資産価値の視点では評価方法が異なること、土地の資産価値は人口などに大きな影響を受けることを意識したいところです。
私の場合は
住んでいる地域の地価が下がり続けているため、
賃貸という選択をしています。
まとめ
大きな支出である自動車と家について資産形成の視点で考えてみました。
特に家は人生最大の買い物であり、資産形成視点で見ると上手く買わないと資産形成に不利になる可能性があるため注意が必要です。
クリック応援していただけると毎日のブログ更新の励みになります！
※個人的な投資についての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。
