近年、日本においてもインフレの影響を感じることが少なくないです。
また、メディアによる賃上げの報道を耳にする機会が増えた印象があります。
あなたは賃上げの実感を持っていますか？
私は賃上げの実感が一切ありません。
私の本業は医療職(PT)です。
医療職は賃上げ率が低いことがわかっています。
一方のインフレは職種は関係なく、全ての人に影響があります。
今回は業種別の賃上げ率とインフレ率を確認し、対策を検討していきます。
結論として
賃上げ率<インフレ率の場合は、個人での資産形成の必要性が高まっています。
賃上げは業種により大きく異なる
以下は2024年の賃上げに関する調査結果です。
出所
2024年の賃上げ率は近年では最大級と言われています。
実際に様々な職種において、賃上げはされていますが、賃上げ率は業者によって大きく異なることがわかります。
少し古いデータにはなりますが、悲しいことに私の本業(PT)は賃金が低下傾向です。
出所
https://www.pt-ot-st.net/index.php/topics/detail/800
インフレ傾向は持続
インフレは消費者物価指数で確認すると、
近年上昇傾向にあることがわかります。
出所
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=79118?mobileapp=1&site=nli
インフレは職種関係なく全ての方に影響があります。
賃上げ率よりもインフレ率が高くなれば
家計は年々悪化する可能性が考えられます。
実際に、給与から物価変動の影響を差し引いて算出される実質賃金は近年マイナスとなっています。
出所
私の考えと実践方法
賃上げ率がインフレ率を上回っていれば、生活への影響は大きくないと思います。
しかし、そのような業者の方は少数派だと思います。
今後もインフレ率>賃上げ率が続くと仮定すると
家計を守るために個人での資産形成が必須になります。
貯金に加えて、NISAやiDeCoを行う必要性が高まることを意味しています。
少し前の日本ではデフレにより、賃上げが停滞していても大きな影響がありませんでした。
しかし、インフレ傾向となると話が大きく変わります。
リスクを取らないリスクが大きくなっています。
私は今後も本業の賃上げ率が低いと考えているため、NISAやiDeCoを積極的に利用しています。
NISAやiDeCoの利用者は少数派なのが現実ですが、
周囲とは異なる行動を取らないと今後の選択肢が狭まってしまう危険性を感じています。
まとめ
賃上げ率は業者によって大きく異なりますが、インフレ率は全ての方に影響を与えます。
近年、リスクを取らないリスクが高まっています。
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※個人的な投資についての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。
まとめ
