現在、新NISAなどで資産形成に取り組んでいる方は親世代と考え方が大きく異なると思います。
私は30代であり、新NISAは積極的に利用したいと考えています。
自分の親に対しても、新NISAの部分的な利用を提案してみましたが一蹴されたことがあります。
あなたと親世代で資産形成に関する考え方が違うと感じたことはありませんか？
以下の本を読みました。
この本を読み、親世代との資産形成に関する考え方が異なる理由がわかったため紹介します。
結論として
親世代はデフレ、現在の資産形成世代はインフレから影響を受けており、資産形成の戦略は大きく異なります。
日本のインフレ率推移
以下は1980年から2029年までの日本のインフレ率です。
※ 2024年以降のインフレ率はIMFの推計値
出所
1980-2021年のインフレ率で2%を超えた年は9回だけです。
一方、2022以降のインフレ率は2%を超えており、
2024年以降も2%を超える予想となっています。
過去には日本ではデフレの状況になっていたのが、近年インフレに移行していることがわかります。
デフレとインフレによる資産形成戦略の差
デフレでは物価が下がるため、お金の価値が高まります。
一方、インフレでは物価が上がるため、お金の価値が下がります。
デフレであれば、現金の価値が上がるため、銀行の預金に預けているだけで資産価値が上がります。
例えば、デフレであれば
今年100円で買える物が、来年は90円になる可能性があります。
つまり、現金を元本保証された預金で持っていれば購買力が上がることを意味します。
親世代はデフレ、インフレが起きていない時期に
働き、給与を得ていたことから元本保証された
ローリスクローリターンの預金を選択することが合理的でした。
一方、現在新NISAで資産形成をしている世代は
インフレが起き、今後も継続する予想となっています。
例えば、インフレであれば
今年100円で買える物が来年は110円になる可能性があります。
インフレ率以下の金利である預金では購買力が下がることを意味します。
2024年現在では資産形成に取り組む世代では
インフレが起きている時期に働き、給与を得ていることから、ハイリスクハイリターンの株式を選択することが合理的になっています。
親世代と現役世代ではデフレとインフレという条件が大きく異なるため
資産形成の戦略も異なることは当然の結果です。
日本における金融資産の割合で預金が多いというのもデフレが続いていたという視点を加えるとある意味合理的であったとも捉えられます。
出所
https://www.google.co.jp/amp/s/www.nli-research.co.jp/report/detail/id=77050%3fmobileapp=1&site=nli
ただし、今後は預金の割合を減らし、インフレ率以上の金利が期待できる資産クラスの割合を増やす必要性が高まっていることも事実です。
私の考えと実践方法
親世代とお金に関する話が噛み合わないのはある意味当然です。
現役世代と親世代では前提条件が違います。
加えて、残りの人生の期間や収入(年金)も異なります。
これらの条件が変われば、資産形成の戦略も大きく変わります。
ただし、親世代の資産形成は生活が困難になった時の資金や相続など現役世代にも関わる事項です。
よって、資産形成に対する考え方が異なっていることは前提に置きつつ
親世代の余剰資金で新NISAのほったらかし投資を
推奨してみようと考えています。
経済評論家の山崎元さんは年齢によって運用方法を変える必要はないと著者で述べています。
新NISAを利用した全世界株式のインデックス投資が親世代にとっても最善に近い運用方法であると言うことです。
まとめ
親世代と現役世代の資産形成に対する考え方が異なるのはインフレとデフレの影響が大きいと考えます。
今後はインフレが続く可能性が高いため、インフレ率以上の金利が期待できる資産を持つ重要性が高まっています。
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※個人的な投資についての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。
