子供のいる家庭で教育費についての話題がよく聞かれます。
文部科学省の調べによると教育費は公立、国立の学校でも1人約1000万円程かかると言われています。
1000万円というと大金であり、計画的に準備することが必要になります。
今回は大学までにかかる教育費とその対応策について考えていきます。
結論として、
教育費は子供1人で約1000万円かかり、資金が必要な時期はほぼ決まっています。準備期間が長く取れる場合は株式投資を利用することが一案です。
子供の教育費は約1000万円かかる!?
下記の図から幼稚園から高校まで全て公立でも約540万円、全て私立の場合約1770万円かかることがわかります。
さらに大学の費用は条件によって異なりますが国立で約500万円、私立で700-800万円かかると言われています。
これらを合計すると少なくとも約1000万円程度の費用がかかることが考えられます。
教育費は年々増加しており、インフレによる影響は教育費にも出ています。
子供がどの進路を希望するかはわかりませんが、経済的な理由で諦めないように早めの準備が必要です。
教育費は大学進学の際に多く必要、大学進学は費用対効果良い!?
上記の図を見てわかるように教育費の多くは大学進学時に必要となります。
つまり、教育資金の準備をする際は子供の大学進学の時期が１つの基準になります。
大学進学の費用対効果を生涯所得で見てみると以下の通りになります。
出所 独立行政法人労働政策研究・研修機構 21生涯賃金など生涯に関する指標｜ユースフル労働統計2022
学歴が上がるほど、生涯所得は上がる傾向となります。
高校卒と大学卒では約5000万円の生涯所得の差が生じています。
これらのことから大学進学費用は多く必要ですが、大学に行くことは一定程度の合理性があると言えそうです。
教育資金の準備方法
教育費の準備方法として学資保険の利用がよく聞かれます。
私の周りでも利用者はいます。
しかし、私個人の感想としては学資保険は割に合わないと考えています。
子供が大学進学までに10-15年程の時間がある場合は株式投資の利用をおすすめします。
10-15年ほどの期間があれば株式の利益はプラス域に収まりやすくなります。
ただし、株式投資は元本が保証されていない点は注意が必要です。
お金が必要になった時に暴落があれば元本を下回る可能性があります。
しかし、暴落がいつ来るかは誰にも読めません。
よって、10-15年程度の時間があるのであれば、教育費の準備として株式投資を利用するのはアリだと考えます。
投資期間が長く取れない場合は、株式では変動リスクが大きいため銀行預金や現金での準備をおすすめします。
私な場合は子供2人分のジュニアNISAを利用しています。
加えて、2024年から始まる新NISAで教育費を準備する予定です。
大学進学の時期まで10年以上あります。
子供が高校生になった位で投資状況を確認し、必要額に届いていなかった場合は現金で調整しようと考えています。
まとめ
子供の教育資金は1000万円程度はかかります。
特に大学進学の際に教育資金が多く必要となります。大学進学は生涯年収の視点で見ると費用対効果は高いと考えます。
子供の教育費の準備の時間が長く取れる場合は株式投資が一案として考えられます。
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