資産運用を始める前に生活防衛資金の確保が重要です。
生活防衛資金とは、文字通り生活を守るための資金です。
資産運用では、元本をなるべく大きくすることは重要です。
しかし、全ての資金を投じてしまうと不測の事態に対応しづらくなるというのも事実です。
今回は生活防衛資金の必要な理由とどのくらいの額準備するのが適切かを考えていきます。
結論として、生活費の6-12ヶ月分の生活防衛資金を準備した上で資産運用に臨むのが適切だと考えます。
生活防衛資金の必要性
私が実践している資産運用は株式投資です。
株式投資は日々の変動額が多く、リスクが高い部類の資産運用に位置付けられています。
このリスクを減らすためには、長期投資が有効であり、長い期間、株式市場に居続けることが重要です。
よって、株式市場から退場しないために、株式投資のお金とは別に生活費を準備する必要があります。
この株式投資とは別の生活費が生活防衛資金です。
私は投資を始めて、1-2年の初心者の時期に、コロナショックによる暴落を経験しました。
しかし、株式市場から退場せずに乗り切ることができました。
これは、生活防衛資金を確保しており、株式の価格変動が生活に直接影響しなかったためです。
株式市場から退場しないためにも、生活防衛資金の確保は必須です。
生活防衛資金があることでメンタルが安定する
株式投資を始めると、株式の価格変動が気になるようになるのは当然のことです。
価格が上がれば気分が上がり、価格が下がれば気分が下がります。
このように、価格と気分(メンタル)が連動してしまうことが少なくありません。
しかし、株式投資は必ず上下動を繰り返します。
上がることもあれば、下がることもあります。
私も資産運用を始めた当初は、毎日のように株価を確認していましたが、今は2、3ヶ月に1回ほどになりました。
生活防衛資金を確保し、株価が日々の生活と関係ない状況を作ることで、株式の価値と気分の連動はしなくなりました。
このように、生活防衛資金があることで、株式によるメンタル変動を抑えることができます。
自分のメンタルが安定することで、長期投資が可能となります。
そのため、生活防衛資金を確保した上で、資産運用に臨むことをお勧めします。
生活防衛資金の目安は生活費6-12ヶ月分
生活防衛資金の目安としては、諸説ありますが、私は6-12ヶ月分を確保しています。
月の生活費が20万円の方は、120-240万円という具合です。
6-12ヶ月分の生活費があれば、病気や災害など不測の事態で収入が途絶えたとしても、元の生活に戻すまでの時間を確保できると考えます。
私の場合は、生活防衛資金は保険の一部として捉えています。
自分で使い方を調整できる、流動性の高い保険としての役割を兼ねています。
生活防衛時間を貯めるには、収入-支出を確認します。
収入-支出をプラスにした上で、余剰資金を定期的に貯金するだけです。
まとめ
①資産運用開始にあたって生活防衛資金は必須
②生活防衛資金によりメンタルが安定する
③生活防衛資金の目安は生活費6-12ヶ月分
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