年齢によって新NISAを使用した資産形成の方法を変更する必要性が生じることがあります。
大半の日本企業の定年は60-65歳に設定されています。
定年以降は定期的な収入は給与から年金に変更となります。
数年前に話題になった老後2000万円万度、
昨今のインフレによりそれ以上の金額が必要になる可能性も危惧されています。
今回は50-60代の新NISAでの資産形成の方法について検討していきます。
結論として
積立投資枠でインデックス投資、成長投資枠で高配当投資が一案となります。
新NISAの基本方針は不変
年齢によって資産配分を変える必要性があると言われる理由は、高齢になると株式投資のリスク(変動幅)を補いきれなくなるためです。
高齢になると給与所得の減少や投資可能な期間が短くなります。
しかし、経済評論家の山崎元さんは年齢によって資産形成の方法を変える必要性はないと述べています。
若年でも高齢でも最も効率的な運用方法である
インデックス投資が最適と述べています。
高齢では投資可能な期間が短くなるため、親と子の二世代運用を勧めています。
二世代、三世代と資産形成を繋げられるのであれば
低コスト、分散された投資信託やETFを長期投資するのが最適と言えます。
老後生活成立有無を検討する
二世代運用が可能な方は若年と同様の資産形成の方法で、お金が足りなくなった際に必要な分だけ株式を現金化する方法が有効と考えます。
ただし、二世代運用のハードルが高い方も多いと思います。
親と子の金銭感覚や株式投資に対する理解、信用性などが関与するからです。
二世代でなく、あなただけ(一世代)での運用の場合は
運用方法を変える必要性があると考えます。
老後生活を成り立たせるには
収入>生活費
という状況を作る必要があります。
高齢になると主な収入は年金となり、
年金だけでは不十分ということが様々なメディアで取り上げられています。
給与が減るのに合わせて年金以外の収入を得る必要性があります。
つまり、
年金+α>生活費
が必要になります。
+αの有力な候補として株式の配当が挙げられます。
配当がある株式を所有することで
定期的な収入を得ることができます。
加えて、新NISAでは配当が非課税になるため
効率的に配当を得ることが可能です。
成長投資枠と積立投資枠
新NISAで配当を得るには成長投資枠を利用する必要があります。
積立投資枠の大半はインデックス型投資信託です。
一方、成長投資枠は個別株、ETF、インデックスなど幅広い投資が可能です。
積立投資枠ではインデックス投資で値上がり益を狙いつつ、
成長投資枠では配当を得ることが一案となります。
成長投資枠で配当が生じる個別株やETFを保有することで年金+αの収入を得ることができます。
高配当のETFを検討する場合、
米国などの外国のETFよりも、東証に上場しているETFの方が有利な場合が多いです。
外国のETFだと外国で10%課税されるため、完全な非課税とはなりません。
加えて、配当がドルになるため、円に変換する手間もかかります。
東証に上場しているETFであれば、非課税であることに加え、配当は円となります。
新NISAのETFで配当を得る場合は東証に上場しているETFが一案となります。
私の考えと実践方法
資産形成の効率性を考慮すると年齢を問わずに
インデックス投資が有効と考えます。
しかし、日々の支出を補うことを考えると
配当が得られる商品の方が有効な場合が多いと考えます。
インデックス投資の定期売却サービスも一案となりますが、投資元本がだんだんと目減りすることや景気による影響があるため、メンタル的な不安が生じる恐れがあります。
また、高齢になると認知機能が下がりやすく、
若年で簡単にできていたことができなくなってしまう可能性もあります。
そのため、所有しているだけで自動的に配当という収入が得られる高配当ETF、高配当株が一案となります。
私は30代であり資産形成期のため、配当が出ない投資信託がメインです。
二世代運用を検討していますが、子供がどう育つかは不明ですが。
二世代運用もしくは年齢と共に配当が出る資産に変更していくことも検討しています。
まとめ
資産形成の基本は年齢を問わずに有効です。
60代以降の給与所得の低下を補うには新NISAで配当を得ることが一案となります。
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※個人的な投資についての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。
