最近、食料品やガソリンの値上がりを実感する機会が増えています。
日本でもインフレが進む一方で、賃上げを実感できない人が多いのが現実です。
賃上げ率よりもインフレ率が高い今、現金や銀行預金だけに頼る家計では資産が目減りしてしまいます。
今回は、データを基にその理由と対策を解説します。
結論として
インフレ時代は資産形成が生活防衛に必須です。
賃上げ率は業種で差が大きい
ここ数年で賃上げは進んでいますが、恩恵を受けるのは一部の業種に留まっています。
2024年は「過去最大の賃上げ」と報道されていますが、業種ごとの差が非常に大きいからです。
具体例として、
製造業や大企業では平均3〜5％の賃上げが実施されました。
医療・福祉・教育業などの分野では賃上げ率が1％未満、
あるいは横ばいのケースも多く見られます。
特に医療職は人材不足にもかかわらず、給与水準が下がっている業種もあります。
賃上げのニュースを目にしても、自分の収入が増えていなければ実感がないのは当然です。
つまり「賃上げ＝生活が楽になる」とは限らない現実があります。
インフレは全員に影響する
インフレは職種や年収に関係なく、すべての人の家計に影響します。
それは物価上昇により「同じお金で買える量」が減るからです。
具体例として
2020年頃と比べ、卵やパン、ガソリンなど生活必需品の価格が20〜30％上昇しています。
インフレ率が2％続くと、20年後には100万円の価値が約67万円に低下します。
賃上げ率がインフレ率を下回れば、実質賃金は減少します。
実際、日本の実質賃金は数年連続でマイナスです。
収入が増えても、支出の増加に追いつかない人が多く、「生活が苦しくなった」と感じるのは自然なことです。
インフレ時代の資産形成戦略
このようなインフレ時代では現金だけに頼らず、インフレ率以上の資産を持つことが重要です。
銀行預金の金利（約0.1-0.3％）では、インフレに対抗できないからです。
具体例として
インフレ率2％の環境で現金を預けると、実質的には年1.9％ずつ資産価値が減少します。
株式やインデックスファンドなど、インフレ率を上回るリターンが期待できる資産を一部に組み込むことが効果的です。
初心者は「新NISA」や「iDeCo」を活用し、少額から長期・分散投資を行うのが現実的です。
私自身、医療職として賃上げの恩恵を受けにくい立場のため、資産の約80％を株式（主にインデックスファンド）で保有しています。
これにより、インフレに対抗しながら長期的な資産形成を進めています。
まとめ
• 賃上げ率は職種によって差がありますが、インフレの影響は全員に及びます。
• 銀行預金だけでは、現金の価値が年々目減りする時代です。
• インフレ率以上のリターンを狙える投資（NISA・iDeCoなど）を取り入れることが、生活防衛の第一歩です。
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※個人的な投資についての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。
