新NISAは上手く活用できれば資産形成に有利なことは間違いないです。
今回は新NISAの制度と特徴を紹介していきます。
結論として
新NISAを上限まで配当再投資される投資信託で活用できれば資産形成は概ね完了です。
新NISA制度の特徴
新NISA制度が資産形成に有利な大きな理由は3つあります。
①非課税
②上限額が1800万円
③期間が無期限
出所
竹川美奈子 大改正でどう変わる？新NISA徹底活用術
株式投資で利益を得るには値上がりか配当が必要になり、その２つは通常約20%課税されます。
しかし、新NISAでは非課税であり、税金がかかりません。
例えば、株価ぎ上がり、含み益が1000万円あった場合、
通常口座では約200万円税金がかかりますが、新NISA口座では税金が0円となります。
新NISAの利用上限額は年間360万円、合計1800万円となり、非課税の有効期間は無期限です。
つまり、何年間運用しても利益や配当は非課税になります。
このような点から新NISAは資産形成に有利となっています。
新NISAで資産形成完了!?
大半の方にとって新NISAの枠を全て使い切れば資産運用は完了すると考えます。
例えば、積立投資で月5万円新NISAを利用した場合30年で1800万円に達します。
30年間を運用利回り4%とした場合、約1638万円の利益となります。
1800万円+1638万円で3438万円になります。
これだけあれば老後2000万円問題も解決に加えて、インフレにも十分対応できます。
投資期間を長く取れば取るほど有利になるため、
早くから新NISAを利用することが重要となります。
新NISA制度の有効活用方法
新NISA制度を活用する際には配当金を出さない投資信託を選択することが重要と考えます。
新NISAでは配当金が非課税になるため、高配当株式に一定の人気があります。
しかし、長期的な資産形成では配当金を出さずに、投資信託内で再投資される方が有利です。
以下は米国の代表的な指数であるS&P500の配当有無による差を示しています。
出所 ジョン•C•ボーグル インデックス投資は勝者のゲーム
配当を再投資した方が資産形成に有利なことは明らかです。
加えて、新NISAで投資信託を選ぶことで、配当再投資が自動的に行われるため、上限額である1800万円よりも多くの額を運用することができます。
このことからも新NISAでは配当再投資される投資信託が有効と考えます。
ただし、将来よりも今お金を使いたい場合は高配当株式を選ぶことも一案です。
あくまで、長期投資での資産形成の効率性という視点では
配当再投資される投資信託が有利になります。
私の考えと実践方法
新NISAは上限額が大きく、非課税期間が無期限であることから生涯を通して付き合う制度であると言えます。
新NISA制度は無理のない範囲で、できるだけ早くから、長期間利用することが有効と考えます。
私の場合は新NISA枠を無理のない範囲で、できるだけ早く、広く分散された
全世界株式やS&P500の投資信託で埋める予定です。
まとめ
新NISA制度の大きな利点は限度額が大きく、非課税期間が無期限であることです。
新NISA制度を有効に利用するには配当を再投資する投資信託が適していると考えます。
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